副業・起業

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の副業・起業!自費リハビリについて

医療保険や介護保険でのリハビリテーションの制限が厳しくなる中、全額自己負担でもサービスを受けたい方が増えてきているように思います。

このような背景もあり、自費リハビリで副業・起業を考えている療法士は多いのではないでしょうか?。

自費リハビリとは

自費リハビリとは、医療保険や介護保険を利用せず全額自己負担でリハビリを受けることができるサービスです。

高齢者の増加や療法士の増加に加え、保険内でのリハビリの制限が年々厳しくなっていることから、リハビリ継続が必要な方の受け皿として注目されています。

医療用語を使用できない

自費リハビリは保険外のサービスになるので医療用語は使用できません。

リハビリという言葉は、一般用語という扱いなので誰でも名乗ることができますが、リハビリテーションは医師の指示の下に実施する理学療法や作業療法を指す医療用語になるので使えません。

理学療法や作業療法、治療も医療行為を指す言葉になるので、保険外のサービスではリハビリや施術といった言葉を使うことが多いです。

屋号、チラシ、ホームページ作成の際は、注意が必要になります。

副業・起業に必要な資格

自費リハビリの起業に必要な資格はありません。

保険外のサービス( 自費リハビリ、整体、パーソナルトレーニング、カイロプラクティックなど)は、どれも必要な資格がないですが、利用者からの信頼を得るために何らかの資格を保有していることが多いです。

事業名は事業者が得意とするサービスを名乗っています。

自費リハビリは理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の有資格者以外でも名乗ることはできますが、有資格者が運営している場合が多いです。

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自費リハビリを利用する場合

療法士が運営している自費リハビリ事業者でも、保険事業者と連携しているところもあれば、全く連携していないところもあるなど、これといった基準はありません。

実施しているリハビリの内容もそれぞれなので、利用を検討する場合は、しっかり情報収集して信頼できそうな事業者を探すことが必要です。

かかりつけ医や担当のケアマネジャーがいる場合は、相談してからの利用をおすすめします。

まとめ

2025年には後期高齢者の人口が2,180万人、脳卒中の発症数は300万人になるといわれており、自費リハビリの需要は更に増えることが予想されます。

自費リハビリの副業・起業は簡単にできますが、地域の保険事業者と連携が取れなければ、整体などの他の自費サービスと違いがないので、療法士の強みは活かしにくいかもしれません。

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